フォークリフト専用カメラ

【2022年上半期最新版】急増するフォークリフトの事故とその対策

急増するフォークリフト事故

こんな方におすすめ

  • フォークリフトの安全管理者である
  • 会社としてフォークリフトの安全対策を進めている

今回はフォークリフトの上半期での事故、非常に身近な車両です。

フォークリフトは基本的に私有地内での使用であり、スピードも一般自動車などと比較すると遅いため、
事故などの発生リスクは少ないと思われがちです。

ですが、実際にはフォークリフトの事故は増加傾向にあります。

なぜフォークリフトの事故は発生するのでしょうか。

詳しくご紹介いたします。

フォークリフトで発生した事故

フォークリフトの事故は昨年の同時期と比較しても増加しております。

詳細が記載されている記事を紹介いたします。

2022年上半期の事故発生件数

日本産業車両協会が発表した1-6月のフォークリフト起因災害の発生状況(速報値)によると、
死傷事故発生件数(休業4日以上の死傷者)は846件発生し、前年上半期より40件増加した。
類型別では、846件中303件が「はさまれ・巻き込まれ」、230件が「激突され」に分類されている。

引用:1~6月フォーク死傷事故40件増. 物流新時代. 2022年9月5日, p2

上記からもわかるように、フォークリフトの事故は上半期より40件も増加しています。

事故の件数が増加している原因のひとつとして、

コロナ禍などの事情により、運輸業界におけるECの拡大により、現場作業が忙しくなっていることが一因とも言われています。

事故類型から見る原因について

フォークリフトの事故の型別を見ると、「はさまれ・巻き込まれ」と「激突され」の2パターンが毎年全体の約2/3を占める結果となっています。

それぞれの事故の特徴を見ていきましょう。

①はさまれ・巻き込まれ

フォークリフト事故の中でも最も発生確率の高い事故がフォークリフトへの「はさまれ・巻き込まれ」となります。

車体の転倒により運転手が挟まれたり、安全確認不足により、近くにいた作業者を壁や荷物などの間に巻き込んでしまうといったケースが多くあります。

②激突され

次に多く発生する事故として、「激突され」が挙げられます。

作業員がフォークリフトの存在に気付かず、激突しそうになったというケースがあります。運転手および周囲の作業員両方の注意不足というところが挙げられるでしょう。

 

上記2つの事故を含め、フォークリフトの事故において総じて言える原因としては、

  1. 運転操作ミス
  2. 安全確認の怠り
  3. フォークリフトの点検や整備不足

などが挙げられます。

対策

ではどうすれば上記の事故を防げるでしょうか。

有効な安全対策をいくつかご紹介いたします。

①作業開始前に作業方法の打合せを行うこと

ドラグ・ショベルを運搬用のトラック等に積み降ろす作業を行うときには、積み降ろしの場所の適否、道板の使用、誘導者の配置と合図の方法などについて、
関係者で打合わせることが必要であり、特に異なる事業場の労働者が共同で行うときには顔見知りであっても必ず実施することを忘れてはならない。
また、フォークリフトと人の通路を分けるということも大事であると言えます。そもそもフォークリフトの通り道に人が立ち入らないようにすれば、事故というのは発生しなくなります。

②安全意識の徹底

フォークリフトを操作する際は、指差し確認などを徹底することで、安全意識を定着させることで、
事故のリスクを減らすことができます。

③安全装置の導入

上記2点の対策を十分に講じていたとしても、人間の意識や視野などには限界があります。
人間ですので、ヒューマンエラーを無くすことは不可能に近いでしょう。
ヒューマンエラーを未然に防ぐのが安全装置であり、重要な安全対策の1つであると言えます。

ただ、一口に安全装置といっても世の中にはさまざまな安全装置があり、どういった装置を導入すれば良いかがわからないということもあるでしょう。

オススメの安全装置を紹介いたします。

株式会社TCIの安全装置

大阪市淀川区に本社を構える株式会社TCIでは、特殊車両に特化した安全装置を製造・開発しております。
もちろんフォークリフトに特化した安全装置も取り扱っており、

「人間を自動で検知し、警告音でお知らせする」
「倉庫の物陰からの急な飛び出しにも反応し、警告音を発する」

そういった最新技術を使用した安全装置がございます。

製品の詳細については、下記ボタンよりご覧いただければと思います。

製品情報はコチラ

  • この記事を書いた人

株式会社TCI

株式会社TCIは、2017年の創業以来、「現場の安全を守ること」を第一に考え、自動車電装品の開発、販売、取付、アフターフォロー行うセキュリティ事業です。

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