【おすすめ】トラックのバックセンサーをご検討の安全管理者様必見！

「トラックにバックセンサーは必要？取り付けるならどうするの？」このような疑問を解決します！

全ト協によると、令和3年での事業用トラックが第1当事者となる死亡事故件数は、200件とされています。
長期的にみると、トラックでの事故は減少傾向にありますが、まだまだ少ない数字とは言えません。

そんなトラックでの事故を未然に防ぐために、バックセンサーの導入を検討している方に、最適な記事となっているので、ぜひ最後までご覧ください！

トラックのバック事故

トラックの業務中に発生する事故の中でも、バック事故は約50%を占めるとされています。
人身事故が少なくても、対物事故が多いと、修理費などが多く発生してしまうことから、本来かかることのなかった余計なコストが発生してしまいます。

人身事故であろうと、対物事故であろうと、事故は事故です。
ドライバーの不注意や、安全管理対策がしっかりと行き届いていなかったことが主な原因となります。

トラック業務中のバック事故が発生する場所としては、駐車場内が最も多く、次に一般道が多いです。
駐車場内でも入庫時、出庫時にバック事故が多く、柱などに衝突してしまう事例が多いとされています。
(参考：バック事故防止)

トラックのバック事故が発生する原因

トラックのバック事故が発生する原因としては下記のものが多く挙げられます。
これはトラックに限らず、車両全般で当てはまるものでもありますが、トラックでバック事故が発生する原因は主にこれらです。

• よそ見をしており、バックモニターの映像を確認していなかった。
• サイドミラーに注目しすぎて、車両後方の障害物に気づかなかった。
• 夜間で、視界が暗く、バックモニターの映像も真っ暗だった。
• バックモニターに頼りすぎて、死角に気づかなかった。

バックカメラ・モニターは、後方の死角を補うために取りつけますが、そのカメラですら死角はあります。
それは、箱車トラックの上部です。箱車の右上後方の頂点、左上後方の頂点、左上前方の頂点は、カメラでは映しきれない死角となります。

バック時に気を付けなければいけないのは、地面に置かれているものだけではありません。
天井の高さや、吊り下げられているものなど、地面に接していないものも、障害物として事故の原因になることがあります。

トラック事故により発生する業務への影響

トラック業務において事故が発生してしまうと、金銭面だけでなく多くの悪影響が発生します。
具体的に、事故が発生した際にどのような悪影響が出るのかご紹介します。

メインの業務が進まない

トラックで人身事故が発生してしまうと、警察への出頭や、調査、被害者の方へのお詫びなどの事故処理が多く発生し、メインである運送業としての業務が進まなくなってしまいます。

また、一度そういった事故が発生してしまうと、会社全体の雰囲気が悪くなり、従業員、ドライバーのモチベーションが大きく下がってしまう可能性があります。
それにより、立て続けに事故が発生してしまうなど、負の連鎖が起きてしまうような場合もあります。

事業者の方は、民事・刑事・行政上の法的責任を負う可能性もあり、事故が一度起きてしまうだけで大きな損失につながることがあります。

金銭的な損失

先ほど、トラックの事故により、メインの業務が進まなくなる可能性があることをお伝えしましたが、それは同時に金銭的な損失でもあります。
メインの業務が進まないことによって、本来進めていれば得られるはずだった利益を逃してしまうので、これも金銭的な損失と言えます。

人身・対物問わず、事故により車両がダメージを受けてしまうと、車両修理費もかかります。
事故によりドライバーが負傷した場合、当人の休業補償も発生します。
死亡事故を起こしてしまった場合、慰謝料なども発生します。

トラックの事故を防ぐ！バックセンサーの機能

バックセンサーには、後続車のヘッドランプの光を検知するセンサーと、障害物に接近した際に超音波で検知するセンサーの2種類があります。
バックセンサーが障害物を検知すると、警告音や光でドライバーに危険を知らせてくれるので、事故防止につながります。
バックセンサーの種類によっては、障害物との距離も知らせてくれるものもあります。

バックセンサーのデメリット

一見、バック時の事故を防止する役割として、メリットが多く感じられるバックセンサーですが、デメリットも存在します。
それらデメリットを取り付ける前に事前に把握しておくことで、より一層、事故防止につながります。

デメリット①ドライバーの過信を生む可能性がある

バックセンサーのデメリットとしては、ドライバーの過信を生んでしまうことです。
バックセンサーがついており、バックセンサーが反応していないからといって、後方を確認せずにバックし、衝突してしまうという事故も発生しています。

バックセンサーをつけても、全てをバックセンサーだけに頼らず、あくまでもバック時の補助としてバックセンサーを使用することが大切です。

デメリット②取り付けに専門的な技術が必要

バックセンサーは、新車時から搭載されている車両もありますが、後付けで取り付ける場合、電気系統の作業が必要なことから、専門業者に依頼する必要があります。
専門的な知識なしに、車両の電気線を取り扱うと、車が動かなくなったり、火災の原因にもなります。
埋め込み式のバックセンサーの場合、車両に穴をあけるなど、危険な作業も伴ってくるので、取付は必ず専門業者に依頼するようにしましょう。

デメリット③取り付けできる専門業者が少ない

バックカメラの死角となる箇所をカバーするバックセンサーは、トラック業界ではまだまだ普及しておらず、安全面の対策が遅れています。また取付できる業者も全国で数える程しかない…、というのが現状です。

バックセンサー取り付けの義務化

国土交通省は、2021年6月9日に後退時車両直後確認装置(バックカメラなど)の義務化を発表し、2021年6月10日に、「後退時車両直後確認装置に係る基準」が施行されました。
主な要件としては、車両後方エリア内の障害物を確認できることで、確認手段はカメラ、検知システム又はミラーによることとされています。
上記の検知システムというところが、バックセンサーにあたります。
つまり、トラックへのバックセンサーの装着も義務化に含まれるということになります。

バックカメラやバックセンサーの装着の義務化は、新型車の場合2022年5月から義務化、継続生産車(既存モデルの新車)は2024年5月から義務化されます。
つまり現時点では、この義務化は自動車メーカーに対してのものとなっていますが、いずれは既存車も含む、すべての走行する車両へのバックセンサーの義務化も予想されています。
そもそも、後方安全確認装置が義務化された背景としては事故防止が大きな要因なので、事故が発生している限り、ますます事故防止への安全装置の義務化が厳しくなっていくことでしょう。

バックセンサー取り付けにおすすめの電装業者

安全装置の義務化など、バックセンサーの必要性は今後さらに増していきます。
需要が急増すると、本体価格や取付作業工賃などが高額になってしまう可能性もあるので、今後3年以上使用を想定している車両には、お早めにバックセンサーを取り付けておくことをおすすめします。

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バックカメラ、ドライブレコーダーなど、バックセンサー以外にも、あらゆる電装パーツの取付に対応しています。

また、出張での取付にも対応しており、非対面での作業もＯＫです。
必要に応じて土日対応のご相談もお伺いしておりますので、営業日にあわせてトラックの稼働日に穴をあけずに日程を調整することができます。
※休日は別途費用が発生する場合がございます。

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バックセンサー取り付けならトラサポくん

今回は、トラック事故の原因から、それを未然に防ぐためのバックセンサーを取り付けられる専門業者トラサポくんをご紹介しました。
この記事の内容について、簡単におさらいしておきます。

バックセンサーの取付を検討されている安全管理者様は、ぜひトラサポくんにお任せください！

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