【解説】トラックのバックカメラ装着の義務化とは？義務化はいつから？

「トラックのバックカメラ装着は義務化されるの？いつから義務化かわからない…」というような疑問にお答えします。
バックカメラ装着の義務化はよく聞くけど、実際いつからなの？トラックへの装着も義務化なの？といった疑問に、トラックのバックカメラ装着の義務化について詳しく解説します。

こんな方におすすめ

• トラックのバックカメラ義務化について知りたい人
• トラックのバックカメラ義務化がいつからなのか知りたい人
• トラックにかんたんに取り付けられるバックカメラについて知りたい人

本記事では、「トラックのバックカメラ装着の義務化について知りたい人向け」に、義務化に関する詳しい内容と、後付けでも簡単に取り付けられるおすすめのバックカメラについてご紹介しています。
バックカメラの義務化については聞いたことがあるけど、トラックや乗用車以外の車両も義務化の対象なのかなど、その理由と一緒に詳しく解説しているのでぜひご覧ください。

トラックのバックカメラ装着の義務化とは

国土交通省は、2021年6月9日に後退時車両直後確認装置(バックカメラなど)の義務化を発表し、2021年6月10日に、「後退時車両直後確認装置に係る基準」が施行されました。
この「後退時車両直後確認装置に係る基準」では、以下で挙げているもの以外の車両が義務化の対象とされています。

1. 二輪自動車
2. 側車付自動車
3. 三輪自動車
4. カタピラ及びそりを有する軽自動車
5. 大型特殊自動車
6. 小型特殊自動車
7. 被牽引自動車
8. 後退時車両直後確認装置を備えることはできないものとして告示で定める自動車

上記以外の車両がバックカメラ義務化の適応範囲に入るので、普段運転している乗用車はもちろんのこと、トラックへのバックカメラ装着も義務化の対象です。

どんなバックカメラをつければいいの？

義務化で設置する必要がある後退時車両直後確認装置は、バックカメラの場合だと、車体の後方0.3mから3.5mまでの範囲が確認できるもの、あわせてポールや子供を想定し高さ0.8mのものを確認できるものです。センサーの場合だと、後方0.2mから1mまでの範囲を感知できるものとされています。

トラックのバックカメラ装着の義務化はいつから？

バックカメラ装着の義務化は、新型車の場合2022年5月から義務化、継続生産車(既存モデルの新車)は2024年5月から義務化されます。
つまり現時点では、この義務化は自動車メーカーに対してのものとなっていますが、いずれは既存車も含む、すべての走行する車両へのバックカメラ義務化も予想されています。
そもそも、バックカメラが義務化された背景としては事故防止が大きな要因なので、事故が発生している限り、ますます事故防止への安全装置の義務化が厳しくなっていくことでしょう。

トラックのバックカメラ装着義務化の背景

「後退時車両直後確認装置に関する基準」が施行された背景には、車が後退する際に子どもや目が不自由な方を轢いてしまうといった痛ましい事故が繰り返されていることがあります。特に、後方確認が不十分な状態で歩行者を巻き込む事故は多く発生しており、公益財団法人交通事故総合分析センターのデータによれば、昨年1年間で後退中に発生した事故件数は約1万6400件にのぼっています。さらに、送迎バスにおける事故の多くが後退時に起きていることから、大型車両における事故防止の観点でもこの基準の効果が期待されています。

トラックへのバックカメラ装着のメリット

バックカメラが義務化される背景には、交通安全の向上を図るための具体的なメリットが多数存在します。ドライバーが視覚的に確認できない「死角」を補い、歩行者や障害物との衝突を防止するだけでなく、駐車時のストレス軽減など、日常の運転体験全般を向上させる役割があります。

交通安全性の向上

バックカメラの最大の利点は、後退時の視界を広げ、車の後方にいる人や物を見やすくすることです。特に小さな子供や高齢者が車の後方に立っている場合、ミラーでは見えないことが多く、危険な状況に繋がることがあります。しかし、バックカメラがあれば、ドライバーはリアルタイムで後方を確認でき、事故を未然に防ぐことが可能です。

• 死角の解消：車両の後方には視界が届かない「死角」が存在します。バックカメラはこの死角を補い、駐車場や狭い道路での安全性を確保します。
• 子供や高齢者の事故防止：特に視認しづらい小さな子供や、ゆっくりと動く高齢者との接触事故を防ぐため、バックカメラは非常に有効です。

駐車の利便性向上

駐車が苦手なドライバーにとって、バックカメラは非常に役立つツールです。駐車場でのバック駐車や、狭いスペースに駐車する際、後方の状況を確認しながら操作できるため、駐車ミスのリスクが大幅に減ります。

• 視覚的な補助：バックカメラの映像はモニターに映し出され、ドライバーは後方を直感的に確認できます。ミラーで確認するのと異なり、距離感を掴みやすく、接触のリスクを軽減します。
• 駐車時のストレス軽減：狭い駐車場や縦列駐車では特に、後方が見えないことがプレッシャーになります。バックカメラがあれば、周囲の障害物や他車との距離を把握しやすく、安心して駐車できます。

他の安全装備との相乗効果

バックカメラは単体でも非常に有用ですが、他の安全装備と組み合わせることで、さらに効果を高めることができます。例えば、センサーや自動ブレーキシステムとの連携により、バックカメラで視認できない物体が近づいた際に、自動でブレーキが作動する車も増えています。

• 自動ブレーキとの連携：バックカメラと連動する自動ブレーキは、後退時に障害物を検知すると自動でブレーキをかける機能です。これにより、不注意による接触事故を防ぎます。
• 360度カメラシステム：最近では、車両を上から見下ろす形で全周囲を確認できる「360度カメラシステム」も普及しており、バックカメラだけでなく、車両全体を確認することが可能になっています。

バックカメラは安全性向上に直結する装備であり、交通事故のリスクを大幅に軽減する役割を担っています。これらのメリットは、ドライバーだけでなく、道路利用者全体にとっても重要です。

トラックのバックカメラの装着はお早めに！

バックカメラの装着は、2022年5月から販売される新車から義務化が始まりますが、これら事故防止の流れは今後さらに活発化していくことでしょう。
現状、適応範囲外になっている特殊車両も車両の構造上、後方が見えにくく後退時の事故の危険性も非常に高いことから、今後バックカメラ義務化の適用範囲に入ってくると思われます。
今では安価で購入できるバックカメラも、義務化が進み、需要が急増すると本体価格や取付作業工賃などが高額になってしまう可能性もありますので、今後3年以上乗り続けると想定している車両には、早めにバックカメラを装着しておくことをおすすめします。

かんたんに取り付けられるTCIのバックカメラがおすすめ！

バックカメラ装着の義務化に伴い、バックカメラの装着を検討されている方には、3秒で簡単に取り付けられるTCIのバックカメラがおすすめです。
TCIのバックカメラは磁石による取付と、バッテリーによる給電で、取付作業を専門業者に依頼することなく、工賃無料で取り付けることができるバックカメラです。
トラックや乗用車だけでなく今後、バックカメラの装着義務化が予想される、大型特殊車両(海上コンテナやトレーラー)にも、対応しており、基本的にあらゆる車両への取付が可能なバックカメラとなっています。
技適マークも取得しており、無線機器の中でも国から認可を得ているため、電波法に抵触するリスクのない安全なワイヤレスバックカメラです。

トレーラー向けワイヤレスカメラ TMBC-2000S

TCIのTMBC-2000Sは、主に海コントレーラーなどで活用されています。もちろん、大型のトラックなどにも強力な磁石で、鉄であればどこでもワンタッチで取付できます。
比較的大きい車両や、特殊車両などへのバックカメラの取付工賃は非常に高くなることから、工賃無料で取り付けられるTMBC-2000Sが重宝されています。
最大通信距離は約70mで、フルトレーラーでも導入実績があることから、基本的にあらゆる車両への導入が可能なバックカメラです。

重機・建機向けワイヤレスカメラ WMBC-1001S

TCIのWMBC-1001Sは、重機や建機への導入実績が多いですが、トラックへの取り付けも可能です。
高画質(HD 1080p)で鮮明な映像を出力することから、カメラとモニター間の障害物が少ない(薄い)車両で導入されています。

トラックのバックカメラ装着の義務化まとめ

バックカメラ装着義務化は、交通安全の向上を目的とした重要な一歩です。この規制により、特に後退時の事故が大幅に減少し、道路を利用するすべての人にとって安全性が向上することが期待されています。バックカメラの普及は、事故を未然に防ぐだけでなく、運転者が安心して車を運転できる環境を整える上でも大きな役割を果たします。

義務化による事故減少の期待

過去のデータから、バックカメラの装備が後退時の事故を大幅に減少させることが示されています。特に、幼い子供や高齢者など、車両の後方で認識しにくい人々との接触事故が減少することが見込まれています。今後、バックカメラの装着義務化が進むことで、こうした後方事故の減少がさらに進み、道路上の安全が一層確保されるでしょう。

今後の安全装備の発展について

バックカメラの装着義務化は、今後の車両の安全装備の進化を示す一例に過ぎません。既に、多くの車両には360度カメラシステムや自動ブレーキシステムなど、さらなる安全機能が導入されています。今後も技術の進化により、車両全体をカバーする視覚支援装備や、AIによる事故予測システムなどが開発されることが期待されています。バックカメラはその一環として、より高度な安全技術の基盤となっています。

ドライバーに求められる安全運転の意識向上

技術が進化し、安全装備が充実していく中で、ドライバー自身にも安全運転への意識向上が求められます。バックカメラやその他の安全装備は、あくまでもサポートツールであり、最終的にはドライバーの判断や操作が事故防止において重要な役割を果たします。義務化によって車両が安全になるだけでなく、ドライバーも常に周囲の状況に気を配り、安全運転を心がけることが重要です。